数十年にわたり、株式60％・債券40％のいわゆる「60/40ポートフォリオ（主に上場株式、債券、投資信託、ETFを通じて構築）」は、成長と安定性の双方を追求する投資家にとって、代表的な投資戦略とされてきました。 この考え方の背景には、株式が下落局面に直面した際に、債券が安定化の役割を果たし、ポートフォリオの耐性を確保するという前提があります。しかしながら、ここ数年で市場環境は大きく変化しており、このアプローチの有効性に疑問が投げかけられています。
最新のデータによると、株式と債券の相関が高まっていることが示されています。これらの資産クラスは歴史的には負の相関を示してきたものの、近年では株式と債券が正の相関を示す傾向が見られます。
年間相関 - 上場株式と債券1
現状では、従来の60/40ポートフォリオによる分散効果は以前ほど明確ではなくなっており、投資家はその重要なバランスを求めて、他の投資手段を模索しています。
ここで、プライベート・マーケットに注目が集まっています。
今日の環境において強固なポートフォリオを構築するためには、投資家は、リターン向上の可能性に加えて多様なメリットを提供し得るプライベート・マーケットの資産の組み入れを検討することが重要です。
分散投資は、資産間の相関が低い、あるいは負の相関にある場合に最も効果を発揮します。すなわち、ポートフォリオの一部の価値が下落した際に、他の部分が上昇することで、全体を補完できる状態を意味します。多くのプライベート・マーケット資産は、歴史的にも、従来型ポートフォリオの中心である上場株式や債券に対して低い、あるいは場合によっては負の相関を示しており、分散投資の有力な手段となっています。
さらに、プライベート・マーケット投資は、投資期間が長期にわたり評価頻度も相対的に低いといった特性から、パブリック市場で見られる短期的な価格変動の影響を受けにくいという側面もあります。こうした多様な資産クラスや戦略にわたる幅広い投資機会と相まって、プライベート・マーケットへの投資は、ポートフォリオの分散と耐性の双方を高める強力な手段となり得ます。
パブリック市場は、世界的な出来事やニュースの動向、さらには短期的な投資家心理といった要因の影響を即座に受けやすい傾向があります。一方、プライベート・マーケットの戦略は、市場の不安定な局面においても資本の保全を図ることを目的として設計されています。プライベート・マーケットの資産は、特にパブリック市場の不確実性が高まる局面で、ポートフォリオ全体のボラティリティ低減に寄与することが期待されます。
こうした点は、過去のデータによっても裏付けられています。例えば、グローバル金融危機やCOVID-19のパンデミックにおいても、プライベート・エクイティは上場株式と比較して、より抑制された値動きを示しました。
パブリック市場のボラティリティに対する連動性が抑えられていることは、値動きが比較的なだらかに見える要因の一つではありますが、それだけではありません。プライベート・マーケットは日々取引されないため、評価頻度が相対的に低く、市場価格の短期的な変動の影響を受けにくいという特徴があります。
また、多くのプライベート・マーケットの戦略では、投資家への定期的な分配によりリターンがもたらされることで、市場タイミングを図る必要性が低減されるとともに、株式のボラティリティが高まる局面においてもポートフォリオ全体のパフォーマンスの安定化に寄与します。
インフレや金利の不確実性は、投資の実質価値を毀損し、長期的な資産形成に影響を及ぼすとともに、ポートフォリオに望ましくないボラティリティをもたらす可能性があります。一方で、プライベート・マーケットは、パブリック市場と比較して価格面での圧力の影響を受けにくい傾向があります。
例えば、プライベート不動産は、インフレ局面において良好なパフォーマンスを示すことが多いとされています。物価の上昇に伴い、不動産価値や賃料収入も上昇する傾向があるため、インフレに対するヘッジとして機能することが期待されます。
さらに、変動金利型のダイレクト・レンディングなどのプライベート・クレジット戦略は、市場サイクルを通じて高い耐性を示してきました。金利上昇局面の恩恵を受けるとともに、その後に訪れる可能性のある景気後退局面においても、伝統的な債券を上回るパフォーマンスを示す傾向があります。
